AI生成コンテンツの著作物性判断の不確実性：実務で取るべきリスク回避と保護のステップ
はじめに：AI生成コンテンツと著作物性の不確実性
近年、AI技術の進化により、画像、文章、音楽、動画など多様なコンテンツがAIによって生成されています。これらのAI生成コンテンツの著作権をどのように考え、保護していくかは、クリエイターやコンテンツ制作者にとって喫緊の課題となっています。特に、「著作物」として著作権法による保護を受けるかどうか、すなわち「著作物性」の判断については、人間の創作意図とAIの出力結果の関係性が複雑であるため、現時点では不確実性が伴います。
ビジネスにおいてAI生成コンテンツを活用する際、その著作物性が認められるかどうかは、自社の権利主張や、第三者による侵害への対応、さらにはクライアントやパートナーとの契約関係に大きな影響を与えます。この不確実性にどう向き合い、実務上のリスクを回避し、可能な範囲で権利を保護していくかが重要となります。
本稿では、AI生成コンテンツの著作物性に関する基本的な考え方と、その判断に伴う不確実性を踏まえた上で、実務で取り得るリスク回避と保護のための具体的なステップについて解説します。
著作物性の基本的な考え方とAI生成コンテンツへの適用
日本の著作権法において、「著作物」とは、「思想又は感情を創作的に表現したものであって、文芸、学術、美術又は音楽の範囲に属するもの」（著作権法第2条第1項第1号）と定義されています。この定義において重要な要素は以下の通りです。
- 思想又は感情: 単なる事実やデータではなく、人間の内面にある考えや気持ちが基になっていること。
- 創作的に表現: 何らかの個性や工夫があり、単なる模倣やありふれた表現にとどまらないこと。
- 表現されたもの: アイデア自体ではなく、具体的な形として外部に表されたものであること。
伝統的な著作権法は、人間の創作活動を前提としています。AIがコンテンツを生成するプロセスにおいて、人間の思想や感情がどの程度反映され、創作性が認められるかという点が、AI生成コンテンツの著作物性を判断する上での論点となります。
現時点での一般的な解釈では、AIが完全に自律的に生成したコンテンツについて、AI自身は著作権法上の「著作者」にはなり得ないと考えられています。著作権法の保護対象となるのは、人間の創作的活動によって生まれた表現であるという考え方が有力です。
一方で、人間がAIを「創作の道具」として利用し、人間の創作意図に基づいてAIを操作（例：詳細なプロンプトの入力、生成結果の選択・編集・加工など）した結果、人間の思想や感情が創作的に表現されていると判断される場合には、そのコンテンツに著作物性が認められる可能性が高いと考えられます。この場合、著作権は、創作に寄与した人間に帰属すると解釈されます。
しかし、AIへの指示の抽象度、AIの自律的な判断が介在する度合い、人間による編集・加工の程度によっては、人間の創作的寄与が著作物性を基礎づけるほど十分であるかどうかの判断が難しくなります。特に、簡単な指示で高品質なコンテンツが生成されるAIツールが登場する中で、どこまでを人間の創作的寄与とみなすかについては、今後の法解釈や裁判例の積み重ねによって明確化されていく部分が多く、不確実性が残るのが現状です。
著作物性が認められない可能性に伴うビジネス上のリスク
AI生成コンテンツの著作物性が認められない、あるいは判断が難しい場合、ビジネスにおいて以下のようなリスクが生じ得ます。
- 権利主張の困難性: 著作権法による保護がないため、第三者による無断利用や模倣に対して、著作権侵害を主張して差止請求や損害賠償請求を行うことが極めて困難になります。
- コンテンツの無防備化: 誰でも自由に利用・改変できる「パブリックドメイン」に近い状態となり、投資した時間やコストに見合う独占的な利用や収益化が難しくなる可能性があります。
- クライアントとの契約不履行リスク: クライアントに対して「著作権を有するコンテンツ」として納品した場合、その著作物性が否定されると契約内容を満たさないとみなされるリスクが生じます。特に、クライアントがそのコンテンツを独占的に利用したいと考えている場合に問題となります。
- 他者からの権利侵害主張リスクへの対処: 自社が生成したコンテンツの著作物性が不確実であるにもかかわらず、それを基にした派生コンテンツや類似コンテンツが第三者から権利侵害を主張された際に、反論が難しくなる可能性も否定できません（ただし、著作物性がないことを理由に他者の主張を退けられる場合もあります）。
不確実性の中で実務で取るべき対策：リスク回避と保護のステップ
AI生成コンテンツの著作物性判断の不確実性という現状を踏まえ、実務においては、法的に断定できない部分があることを理解した上で、可能な限りリスクを管理し、権利保護に努める姿勢が重要です。具体的なステップとしては、以下が考えられます。
ステップ1：制作プロセスの工夫と記録による「創作的寄与」の証明準備
著作物性の判断において人間の創作的寄与が重要な要素となるため、制作プロセスにおいて人間の関与を高め、それを記録しておくことが将来的な権利主張の際に役立つ可能性があります。
- 具体的なプロンプト設計と試行錯誤: AIへの指示（プロンプト）は、抽象的なものにとどめず、具体的な表現意図を反映させるよう工夫します。試行錯誤のプロセス自体も創作的寄与の一部とみなされる可能性があるため、どのような指示を与え、どのような結果が得られ、それをどう修正・発展させたかを記録します。
- 生成結果の選択、編集、加工: AIが生成した複数の候補から意図に沿ったものを選択したり、生成結果に対して加筆、修正、トリミング、合成などの編集・加工を施したりすることで、人間の創作性を付加します。これらの編集作業の内容や程度を具体的に記録に残します。
- ワークフローの記録: どのようなAIツールを使用し、どのような手順で人間が介入・判断を行ったかなど、一連の制作ワークフローを詳細に記録しておきます。これは、万が一権利侵害が発生した場合などに、自社が権利者であること、あるいはコンテンツに十分な創作的寄与があることを示す証拠となり得ます。
ステップ2：契約および利用規約におけるリスクの明確化と合意形成
クライアントや共同制作者、委託先との間、そして利用するAIツールの提供元との関係において、権利に関するリスクを明確にし、合意を形成することが不可欠です。
- クライアントとの契約: AI生成コンテンツを含む制作物の著作権について、著作物性が認められる可能性が高い部分とそうでない部分を区別して説明し、権利の帰属や利用許諾の範囲を明確に契約書に定めます。著作物性が認められないリスクを想定した上で、どのようにコンテンツを利用・活用するか、あらかじめクライアントと協議し、合意を得ておくことが重要です。例えば、著作権ではなく、契約に基づく利用権を設定するといった対応も考えられます。
- 共同制作者・委託先との契約: 複数の人間や組織が関わる場合、誰のどのような寄与によってコンテンツが生成されたのかを特定し、それぞれの権利関係（著作権が認められる場合、共同著作物とするか、権利を譲渡するかなど）を明確に定めます。AIの利用に関する責任範囲も確認します。
- AIツールの利用規約の確認: 利用するAIツールの利用規約やライセンス条件を熟読し、生成されたコンテンツの権利が誰に帰属するのか、商用利用は可能か、生成物の著作物性についてツール提供元がどのように位置づけているかなどを確認します。多くのツールでは、人間の指示に基づき生成されたコンテンツの著作権はユーザーに帰属するとしていますが、保証されているわけではない点に留意が必要です。
ステップ3：リスクを踏まえたコンテンツ活用戦略と代替手段の検討
AI生成コンテンツの著作物性が不確実であるというリスクを織り込んだ上で、コンテンツの活用戦略を検討します。
- 権利保護が必要な重要コンテンツ: 著作権による強力な保護が必要な、ビジネスの根幹に関わるような重要コンテンツについては、人間の創作性を最大限に高めるプロセスを取るか、あるいはAIの利用を限定的にするか、完全に人間の手で制作するかを検討します。
- 著作権以外の手段による保護: 著作権による保護が難しい場合でも、不正競争防止法による形態模倣の差止請求（ただし要件は限定的）や、契約による秘密保持義務、ブランド戦略による周知性・顧客吸引力の確保など、著作権法以外の手段による保護や競争優位性の維持を検討します。
- 権利表示の検討（補足）: コンテンツに著作権表示（© [年] [権利者名]）を付記することは、法的な著作物性の有無に直接影響を与えるものではありませんが、第三者に対する権利意識の表示として一定の牽制効果を持つ可能性はあります。ただし、著作物性が認められないコンテンツに虚偽の著作権表示を行うことは避けるべきです。
ステップ4：侵害発生時の対応準備と専門家への相談
万が一、自社のAI生成コンテンツが無断で利用された場合、著作物性の判断が争点となる可能性があります。いざという時に備え、対応を準備しておくとともに、速やかに専門家に相談できる体制を整えておきます。
- 証拠の保全: ステップ1で述べた制作過程の記録に加え、無断利用の事実を発見した際の証拠（スクリーンショット、URL、利用されたコンテンツのコピーなど）を保全します。
- 専門家への相談: AI著作権に詳しい弁護士や弁理士に相談し、コンテンツの著作物性の可能性、取るべき対応（警告状の送付、交渉、法的措置など）について専門的な見解やアドバイスを求めます。著作物性判断の不確実性が高い場合は、どのような法的構成が可能か、費用対効果なども含めて検討します。
まとめ
AI生成コンテンツの著作物性に関する判断は、技術の進化や社会の受け止め方、そして今後の法解釈や裁判例によって変化しうる領域であり、現時点では不確実性が伴います。しかし、この不確実性を理由にリスク管理を怠るわけにはいきません。
コンテンツ制作者や事業者は、著作物性の基本的な考え方を理解しつつ、自社が関わるAI生成コンテンツについて、人間の創作的寄与の度合いを見極める努力が必要です。そして、制作プロセスの工夫による証拠化、クライアントやパートナーとの契約における権利関係の明確化、AIツールの利用規約の確認、そして著作物性が認められない可能性も視野に入れたリスク管理と代替手段の検討といった、多角的な実務対応が求められます。
法的な判断が難しい場合は、自己判断に固執せず、AI著作権に詳しい専門家（弁護士や弁理士など）に相談することが、リスクを最小限に抑え、適切な対応を取るための重要なステップとなります。不確実性と向き合いながらも、最新の動向を注視し、柔軟かつ戦略的にAI生成コンテンツの活用を進めていくことが、これからのビジネスにおいて不可欠となるでしょう。