AI生成コンテンツの著作権侵害、その証明は可能か：法的課題と実務上の論点
AI生成コンテンツの著作権侵害、証明の難しさと実務的対応
近年のAI技術の発展に伴い、画像、文章、音楽、動画など多様なコンテンツがAIによって生成されています。これらのAI生成コンテンツの活用はビジネスの効率化や新たな表現の創出に貢献する一方で、著作権に関する様々な課題も生じさせています。特に、自社が正当な権利を持つAI生成コンテンツが第三者によって無断で利用された、いわゆる著作権侵害が発生した場合、その権利を主張し、法的に認めさせるための「証明」が重要なステップとなります。
しかしながら、AI生成コンテンツにおいては、従来の人間が単独で制作したコンテンツに比べて、この著作権侵害の証明がより複雑になる場合があります。本記事では、AI生成コンテンツの著作権侵害が発生した場合に直面する法的課題と、実務で対応するために知っておくべき点について解説します。
著作権侵害を証明するための基本的な要件
著作権侵害が成立したと主張するためには、一般的に以下の2つの主要な要件を満たす必要があります。
- 依拠性（い‐きょ‐せい）: 侵害しているとされる作品が、権利者の著作物に接する機会があり、それに基づいて作成されたものであること。つまり、偶然似てしまったのではなく、権利者の作品を参考にして（あるいはコピーして）制作されたという事実関係の証明が必要です。
- 類似性（るい‐じ‐せい）: 侵害しているとされる作品と権利者の著作物との間に、本質的な特徴の共通性、すなわち創作的な表現部分において類似が認められること。アイデア自体は著作権で保護されませんが、具体的な表現形式が似ているかどうかが判断されます。
これらの要件に加え、そもそも権利者のAI生成コンテンツが著作権法上の「著作物」として保護されるかどうかも前提となります。日本の著作権法においては、「思想又は感情を創作的に表現したもの」であり、「文芸、学術、美術又は音楽の範囲に属するもの」が著作物と定義されています（著作権法第2条第1項第1号）。AI生成コンテンツが著作物と認められるかについては、一般的に、その生成過程に人間による創作的な寄与（プロンプトの工夫、生成物の選択・修正など）がどの程度介在したかが重要な判断要素となります。
AI生成コンテンツにおける証明の難しさ
AI生成コンテンツの場合、上記の依拠性や類似性の証明、そして著作物性の証明において、従来にはない難しさが生じることがあります。
1. 依拠性の証明の難しさ
インターネット上に広く公開されたAI生成コンテンツが侵害された場合、相手がそのコンテンツに「接する機会があった」ことを証明することは比較的容易かもしれません。しかし、「それに基づいて作成された」こと、つまり依拠の事実を直接的に証明する明確な証拠（例：相手のPCから権利者のコンテンツファイルが見つかった、相手が権利者のコンテンツについて言及していた記録があるなど）を得ることは困難な場合が多いです。特にAIが出力する結果にはある種の傾向やパターンが存在する可能性があり、偶然の一致であるとの反論がなされることも想定されます。
2. 類似性の判断の複雑さ
AIが生成したコンテンツは、学習データに含まれる膨大な情報を元にして生成されます。そのため、複数のAIが似たようなプロンプトやパラメータで生成した場合、あるいは全く異なる入力でも偶然的に似た表現が出力される可能性がゼロではありません。このような場合、「創作的な表現部分における類似」であるのか、それとも単なる「偶然似てしまった」にすぎないのかの線引きが難しい場合があります。
また、プロンプト自体に著作物性が認められるかどうかも議論がありますが、一般的には短いフレーズや指示書であるプロンプト単体に著作物性が認められるケースは限定的と考えられています。そのため、侵害されたコンテンツが自社のプロンプトに類似しているとしても、それだけをもって著作権侵害を立証することは困難です。侵害の対象はあくまで「表現」そのものとなるため、生成されたコンテンツの具体的な表現が類似しているかどうかが問われます。
3. 人間の創作的寄与の証明の重要性
先述の通り、AI生成コンテンツの著作物性は、人間の創作的な寄与の程度に依存すると考えられています。侵害を主張する側は、自社のAI生成コンテンツが法的に保護される著作物であることを証明する必要があります。これには、単にAIツールを使用したという事実だけでなく、どのようなプロンプトを工夫したか、複数の生成結果からどれを選択したか、生成されたコンテンツに対してどのような加筆・修正を行ったかなど、人間が創作に関与した具体的なプロセスと、それによって表現にどのような個性が付与されたのかを説得的に示す必要があります。この「人間の創作的寄与」を客観的に証明するための記録が不十分であると、そもそも著作物として認められない、あるいは著作物性が限定的であると判断され、著作権侵害の主張が退けられるリスクがあります。
著作権侵害の証明に向けて実務で準備・収集すべきこと
AI生成コンテンツの著作権侵害に適切に対応するためには、侵害が発生する前から、そして侵害が疑われた時点から、実務において以下のような準備や証拠収集を意識しておくことが重要です。
1. 生成プロセスの詳細な記録
コンテンツを生成する際に使用したAIツール、具体的なプロンプトの内容、設定したパラメータ、生成日時、複数の生成結果から特定のものを選択した経緯、そして最も重要な「人間による加筆・修正」の具体的な内容（どの部分をどのように変更・追加したか、その意図など）を記録しておきます。これらの記録は、後になって「人間の創作的寄与」を証明する上で極めて有力な証拠となります。可能であれば、修正前と修正後のバージョンを保存しておくことも推奨されます。
2. コンテンツのバージョン管理と公開記録
生成されたコンテンツが完成に至るまでのバージョン履歴を管理し、いつ、どのような状態で完成したかを明確にしておきます。また、そのコンテンツをいつ、どのような媒体（自社ウェブサイト、SNS、出版物など）で公開したか、あるいはクライアントに納品したかといった公開・利用の記録を正確に残しておきます。これにより、相手がコンテンツに接する機会があったこと（依拠性の間接的な証拠）、および自社が権利を先に取得・行使していた事実を立証するのに役立ちます。タイムスタンプが付与されるシステムを利用することも有効です。
3. 侵害が疑われるコンテンツと状況の証拠収集
自社のAI生成コンテンツの著作権が侵害されている疑いがある場合、速やかに侵害コンテンツに関する証拠を収集・保全します。具体的には、侵害コンテンツが掲載されているウェブページのURL、スクリーンショット、公開されたプラットフォーム、公開日時などの情報を詳細に記録します。動画や音楽の場合は、ファイルとして保存したり、再生されている状況を画面録画したりすることも検討します。これらの証拠は、類似性の判断や依拠性の推認の根拠となる可能性があります。
4. 専門家への相談
AI生成コンテンツの著作権侵害は、比較的新しい分野であり、法的な解釈や裁判例もまだ十分に確立されていない状況です。そのため、侵害が疑われる場合は、著作権法に詳しい弁護士などの専門家へ速やかに相談することが不可欠です。専門家は、収集した証拠を基に、著作権侵害が成立する可能性、主張すべきポイント、そして取るべき具体的な法的手段（警告状の送付、差止請求、損害賠償請求など）について的確なアドバイスを提供してくれます。必要に応じて、類似性に関する専門的な鑑定が必要となる場合もあります。
まとめ
AI生成コンテンツの著作権侵害が発生した場合、その証明には「人間の創作的寄与」の明確化、依拠性・類似性の立証といった複雑な法的課題が伴います。権利を適切に保護し、侵害発生時に対応するためには、日頃からコンテンツの生成プロセスや人間の関与内容を具体的に記録し、バージョン管理を徹底するなど、証拠となりうる情報を体系的に蓄積しておくことが極めて重要です。また、侵害が疑われる場合は、迅速な証拠保全と、著作権法に詳しい専門家への相談が、問題を解決するための第一歩となります。AI技術の進化とともに著作権に関する議論も深まっていますが、現行法のもとで権利を守るためには、実務的な対策を講じることが不可欠と言えるでしょう。